しまむら客数前年比、春夏差を読む

落差が最大でも、夏の前年比は最低ではない

春と夏の差を過去と比べるには、各年度について会社が公表した四半期の客数前年比をそのまま使う。月ごとの前年比を単純平均して四半期の率を作ると、月ごとの客数規模の違いを無視するからだ。2026年度を含む8年度で、春の伸び率、夏の伸び率、夏から春を引いた差をそれぞれ別に並べた。

夏の-2.5%より低かったのは、同じ8年度の2018年度の-3.6%と2019年度の-8.4%だ。春が+6.4%と高かったため、今年は両四半期の伸び率の差が大きく見える。これは差の計算上の説明であり、春の好調が夏の客数を減らしたという因果関係ではない。

8年度での順位は、この比較対象を選んだ場合の位置だ。2020～2022年度も入れると2021年度の春夏差は-29.6ポイントで、今年の-8.9ポイントは11年度中2番目になる。どちらの順位も、異常が起きた確率や今後の客数の予測ではない。

土日が少なかっただけで、6・7月の前年割れを説明できるか

まず、会社の月度に合わせて日付を数え直した。春の3～5月度は2025年、2026年とも89日で土曜13日・日曜13日。夏の6～8月度も両年とも92日で土曜13日・日曜13日だ。6月度には土曜が前年より1日多く、7月度には1日少ないが、夏の合計では同じになる。ただし、月によって売れる量や曜日ごとの寄与が違えば、土日の経済効果まで相殺するとは言えない。

そこで、月ごとの土日配置の影響をどこまで考えられるか、過去の公表客数前年比と曜日数の関係を使って診断した。2021～2023年2月期を除く7年度、計84か月の同じ1社の月次を使い、月特有の動きと年度ごとの差を分けて推定する方法だ。例えば、土曜が前年より1日少ない7月度について、過去に同様の配置差と前年比がどの程度一緒に動いたかを参考にする。2026年の月次は関係の推定に入れていない。

この過去の関連で土日配置の寄与を差し引いた参考値でも、6月度は約-3.6%、7月度は約-5.7%だった。公表値の-3.4%、-5.9%から符号は変わらない。ある年度の特徴だけで決まっていないかを確かめるため、学習期間から年度を一つずつ外した7通りでも両月はマイナスだった。単純な土日配置の違いだけで前年割れが消える結果ではない。

一方、これは土日と公表前年比の過去の関連を当てはめた結果で、実客数や需要の「暦を取り除いた真値」ではない。祝日、天候、販促などはそろえておらず、推定した曜日との関係にも幅がある。会社は6月度の梅雨空と肌寒さ、7月度の梅雨空と台風接近を夏物需要鈍化の理由に挙げたが、今回の分析で天候の効果を独立に測ったわけではない。

8・9月のプラスと9月の増収をどう読むか

公表客数前年比は6月度-3.4%、7月度-5.9%だったが、8月度+2.9%、9月度+3.8%となった。6・7月度の前年割れが、その後の月まで続いたとは言えない。ただし、夏の四半期全体では-2.5%であり、8・9月のプラスだけで春からの伸び率の鈍化や需要の構造変化の有無が決まるわけでもない。

9月度は全店売上が前年同月比+10.9%だった。同じ公表表では客数が+3.8%、客単価が+6.8%。売上の伸びを見ただけでは客数の動きは分からない。客単価は一度の購入で選ばれた商品の点数や構成も映す平均で、+6.8%を商品の値上げ率とは読めない。

ここで使う客数はしまむら事業の全店指標で、同じ人が何度訪れたかを除いた人数や、毎月同じ既存店群の客数ではない。公表比率と決算概要に併記された実数との不一致も未解明だ。したがって、月次のプラスを「失われた客数が戻った」と実数の水準で証明する材料にはしない。