TOKYO BASE、連結売上21.1%増 新規出店の伸びと既存店の課題
- 連結売上高は前年同期比21.1%増の12,466百万円、連結営業利益は同7.8%増の857百万円となった。
- グループの店舗数は前連結会計年度末の104店舗から116店舗へ増えた。会社は、新規出店と新業態が当中間期の増収に主に寄与したと説明する。
- 国内では、PUBLIC TOKYOとCITYの業態全体の売上高は前年同期を上回ったが、両業態の既存店売上高は前年同期を下回った。
Company Profile
株式会社ＴＯＫＹＯ ＢＡＳＥ
TOKYO BASE Co., Ltd.
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- 直近の要約対象
- 2026/09/14
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Business Overview
事業概要
TOKYO BASEグループは衣料品販売事業を営み、STUDIOUS、UNITED TOKYO、PUBLIC TOKYOなどの業態を展開している。当中間期には新業態KEY TIMEZを立ち上げた。当中間期末のグループの店舗数は116店舗で、前連結会計年度末より12店舗増加した。
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TOKYO BASE、連結売上21.1%増 新規出店の伸びと既存店の課題
衣料品販売を手がけるTOKYO BASEの2026年2～7月期は、連結売上高が前年同期比21.1%増となった。会社は新規出店・新業態を増収の中心と説明する一方、自社オリジナル業態の既存店の収益力回復を課題に挙げる。連結営業利益の伸びは同7.8%で、売上の伸びを下回った。販路拡大の成果と、既存店や費用の動きを合わせて読む半期だ。
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